リーマンショックとはどのような出来事だったのか？（基礎の基礎）

こんにちは。

そろそろまじめなネタも書いていきます。

今日のテーマは「リーマンショックとはどのような出来事だったのか？」です！

2018年9月はリーマンショックから10年という節目ですので、

今いろいろなメディアでリーマンショック以後の10年についての振り返りが行われていますよね。

私もいろいろな記事を読んでいますが、何を読んでも、どーもピンとこない。

なぜだろう…？と考えたところ、

「そもそもリーマンショックがなぜ起こって、どのような出来事だったのか」

ということに、私自身が腹落ちしていないからなのではないか？と思ったのです。

そこで、復習の意味も込めて今日はリーマンショックの概要についてお話ししたいと思います。

しっかり振り返ると本一冊書けちゃうんで、ごくごく簡単に、私のように金融の基礎もよくわかっていない人にもわかるレベルで書きたいと思います。

当時アメリカで第4位の投資銀行「リーマン・ブラザーズ」が、「サブプライムローン」と呼ばれる高リスクの住宅ローンが原因で大規模な損失を計上しました。

その処理に失敗し、2008年9月15日、連邦裁判所に連邦倒産法第11章を申請、事実上の破産となりました。

このリーマン・ブラザーズの破たんをきっかけに、世界に訪れた金融危機がリーマンショックというわけです。

リーマンショックの大きな原因は、上述の通り、「サブプライムローン」にあります。

サブプライムローンは低信用の顧客に対して高金利で住宅ローンを提供する商品です。

当時アメリカでは住宅価格が右肩上がりだったことから、ローンを組んでも住宅の価格上昇でローンの金利を簡単に上回ることができたので、非常に人気になっていました。

ローンを組んで住宅を買うほど得をするという状況になっていたというわけです。

やがて、金融機関はこのサブプライムローンを証券化したものを販売し始めます。普通の債券に比べ高い金利を得ることができますので、非常に人気となり、多くの投資信託に組み込まれるなど流行したのです。

しかし、住宅の価格上昇がずっと続くわけもなく、陰りが見えてくると、最終的には住宅ローンを組んでいる人がローンを返せない状態になってきました。

するとこの証券のリスクが明るみになってきまして、これがリーマンショックの大きなきっかけとなります。

このサブプライムローンの焦げ付きにより、ヘッジファンドがデリバティブを含む株や債券など様々な金融商品を売却し、市場で金融商品の価格が暴落しました。

このサブプライムローンを特に多く取り扱っていたリーマン・ブラザーズはより大きなダメージを被ることになったのです。

ダメージを受けたとはいえ、破産までにもうちょっと何か策はなかったのか、ということですが、もちろん裏でいろいろな動きがありました。

なんとか破産は回避しようと、リーマン・ブラザーズは世界の様々な大手金融企業への売却交渉を行いました。日本や韓国の金融機関も交渉のテーブルについたと言われています。

しかし、政府による公的資金の投入が見送られたこと、60兆円を超えると言われる負債総額のあまりの大きさに、売却は成立することはなかったそうです。

つぶれかけた金融機関を含む大企業が政府に救済されるパターンはよくあるものでして、実際この6か月前にアメリカ政府は「ベアー・スターンズ」という証券会社を救済しています。

しかし、リーマン・ブラザーズは救済対象となることはありませんでした。

（なぜ救済されなかった？という点は議論の余地ありなのですが、話すと長いのでここでは省略します）

アメリカ政府にも、他の金融機関にも身売りすらできなかったリーマン・ブラザーズは事実上破産してしまいました。

この破産が波及し世界的な不景気（もはや恐慌？）となりました。

例えば日本では、安全資産といわれる円が海外勢に大量に買われ、極端な円高となりました。

すると輸出産業を生業とする日本企業の業績も悪化しますよね。

リーマンショックから少し日を置いてにはなりますが、日経平均株価もバブル後最安値をつけることとなりました。

このようにアメリカ国内にとどまらず、世界中に影響を与えてしまったのです。

とまあ、大変ざっくりですがこんなのがリーマンショックの概要です。

実際どのような影響があったのか、対応が正しかったのか等々、いろいろなところで振り返られている記事をこれからもチェックしていこうと思います。

ではまた。